公認会計士試験に「英語」導入!アビタスと資格の大原がタッグを組んで新対策講座を共同開発!
- 2026/6/20
- 自己啓発・学習
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なぜ公認会計士試験に英語が必要になるの?
近年、企業の国際会計基準(IFRS)適用が広がったり、グループ監査が増えたりと、公認会計士の業務で英語を使う機会がどんどん増えています。そのため、公認会計士には一定の英語能力が求められるようになりました。こうした背景を受け、2025年12月に金融庁から公認会計士試験制度の変更が発表され、英語による出題が決定したんです。
これからの公認会計士には、会計知識と英語力の両方が必要不可欠になる、ということですね。
アビタスと大原の提携で何が変わる?
今回の提携では、国内の公認会計士試験対策で高い実績を誇る大原のカリキュラムに、米国公認会計士(USCPA)講座で圧倒的な合格実績を持つアビタスのノウハウが加わります。具体的には、以下の3つのポイントで受験生をサポートしていく予定です。
1. 「日本語で理解し、英語でアウトプット」する共同開発コンテンツ
アビタスがUSCPA講座で培ってきた「日本語で概念を理解し、英語でアウトプットする」という日英併記の学習ノウハウが大原の公認会計士講座に導入されます。効率的な反復学習を可能にする「スモールユニット方式®」をベースに、既存の会計知識を活かしながら、最短ルートで英語出題に対応できるような体制が構築されます。

2. 専門用語の原文解読スキルをバッチリ養成
新しい試験で出題が想定される英語での問題演習を通して、受験生が効率よく高得点を狙える力を養います。

3. 「日本の公認会計士×英語」という新しいスタンダードに対応
USCPAで培った知見を活かしつつ、日本の公認会計士試験に特化した英語対策が提供されます。既存の会計知識を土台に、必要な英語力を効率的に身につけられる環境が整えられます。
今後のスケジュールは?
具体的なコンテンツ提供スケジュールは以下の通りです。
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2026年7月下旬: 英文基礎問題集を合格コース生向けに発刊(アビタス・大原の共同開発)
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2026年7月下旬以降: 英文基礎問題集の解説講義を順次配信(アビタス講師による解説)
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2026年10月~11月: 短答直対演習および短答公開模試で、英文予想問題を出題、解説講義を配信(アビタス・大原の共同開発)
両代表からのコメント
株式会社アビタスの代表取締役 宇坂 純氏は、「USCPA講座で培った『英語×会計』の教育ノウハウを、日本の公認会計士を目指す皆様に提供できることを光栄に思います。大原学園様と共に、新制度への不安を解消し、世界で活躍できる会計士の輩出に貢献してまいります」とコメントしています。
また、学校法人大原学園の理事長 中本 毎彦氏は、「公認会計士試験における英語出題への対応は、受験生にとって新たな学習課題です。大原としては、制度変更に対応するだけでなく、受験生が何をどう学習すればよいかを明確にし、日々の学習につなげられる環境を整えることが重要だと考えています。英語と会計の教育に高い知見を持つアビタス様と提携することで、大原学園グループの指導力に新たな強みを加え、新試験制度に向けて受験生を力強く支援してまいります」と述べています。
そもそもUSCPAってどんな資格?
USCPA(U.S.CPA)は、アメリカ各州が認定する公認会計士資格です。会計士として必要なビジネス知識だけでなく、それらを英語で習得できるのが特徴です。会計・ビジネスの体系的な知識を身につけたことを証明できる国際資格として、アメリカ以外の国でも高く評価されています。
日本での活躍の場も広く、監査法人での会計監査業務はもちろん、コンサルティングなどの専門職や、商社、金融といった一般企業でも活躍できます。特にグローバルビジネスでは、「会計×英語」のスキルセットは非常に貴重で、キャリアアップや転職市場でも高く評価されているんですよ。USCPAを取得して、年収を大きく上げたり、ビジネスの最前線で活躍したりする人もたくさんいます。最近では学生の間でも人気が高まり、就職活動に有利な資格として注目されています。
USCPAについてもっと詳しく知りたい方はこちらをチェック!
https://www.abitus.co.jp/uscpa/
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国際資格の専門校アビタス
アビタスは、米国公認会計士(USCPA)や公認内部監査人(CIA)などの国際資格講座、米国MBAプログラムなどを通じて、国際競争力の高い人材育成を行っている企業です。企業研修プログラムや人材紹介事業も展開しています。
公式サイト:https://www.abitus.co.jp/
大原学園グループ
1957年に大原簿記学校として開校し、1979年に学校法人大原学園を設立。専門課程の他、「資格の大原(社会人講座)」、東京経営大学、大原大学院大学など、幅広い教育事業を展開しています。
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社会人講座HP:https://www.o-hara.jp/
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コーポレートサイト:https://www.o-hara.ac.jp/





























