KLabがAI自動取引システムを開発中！シミュレーションでベンチマークの2倍以上の成績ってホント？

目次：Contents

1 AI自動取引システムってどんなもの？
2 AIはチャートだけじゃない！ニュースやSNSも見るってホント？
3 ロードマップをチェック！
4 どんな金融商品に対応するの？
5 気になるバックテストの結果は？
6 今後の展開は？
7 最後に

AI自動取引システムってどんなもの？

本AIは、さまざまな情報と相場の動きの関係を学習することで、こんなことができるシステムなんです。

リアルタイムで情報を集める！
相場の値動きを予測する！
「買う」「売る」といったシグナルを出す！
ユーザーはそのシグナルをもとに自動売買を実行できる！

人間だと相場が大きく動くと不安や恐怖で判断がブレがちですが、AIは学習データに基づいて機械的に判断できるのが強み。為替やビットコインは24時間365日動いているので、人が寝ている間もAIが最適なタイミングで取引してくれるのは心強いですね。

AIはチャートだけじゃない！ニュースやSNSも見るってホント？

これまでの多くの自動取引システムは、価格や出来高といったチャート情報が中心でした。でも実際の市場では、政策発表や要人発言、SNSの反応などで相場が急変することもありますよね。市場データだけでは対応しきれない場面も少なくありません。

本AIは、そうした課題に対応するため、以下の情報をリアルタイムで収集し、判断することを目指しているんです。

市場データ：チャート（価格、出来高、板情報など）
ニュース：経済指標、要人発言（報道、公式発表など）
専門家の分析・解釈：金融アナリストによる市場分析や見解
市場心理：SNSなどの反応

KLab AI自動取引システム

これだけ多様な情報を判断材料にすることで、短期から中長期の取引に対応できるとのこと。

例えば、重要発表で相場が急変したときには、チャートの動きだけでなく、ニュースの内容やSNSの反応の広がり方も加味して、「今は取引量を減らす」「見送る」「リスクを抑えた注文に切り替える」といった判断をして、自動売買の動きを調整します。

また、買われすぎや売られすぎといった過熱の兆候が出たときには、「利益確定を厚めにする」「新規のエントリーを控える」「逆方向のリスクに備える」といった判断に切り替えて、自動売買の挙動を調整してくれるそうですよ。

※ 開発中の仕様なので、今後変更される可能性もあります。

ロードマップをチェック！

本AIの開発は、以下のステップで進められています。

基本予測モデル、応用予測モデル開発：相場の値動きを予測するAIシステムを開発。
バックテストによる学習と精度向上：過去のデータを使ってAIに学習させ、精度を高めます。
デモトレードによる学習と精度向上：実際の情報を収集しながら、架空の資金でAI自動取引を行い、学習と精度向上を目指します。
自己資金の実運用：KLab自身の資金を使って、実際に自動取引を行います。
一般向けサービス提供：必要な法的手続きを終えた後、一般向けのサービスとして提供されます。

どんな金融商品に対応するの？

KLabは「デュアル・ゴールド・トレジャリー戦略」という財務戦略を進めており、ビットコインとGOLDを保有しています。本AIは、まずビットコイン向けの応用開発からスタート。今後は、為替、GOLD、株価指数など、さまざまな金融商品に順次展開していく予定だそうです。

ちなみに、AIを使って世界中のアナリストレポートを収集・分析した「KLab with AI BTC レポート」も不定期で発刊されていますが、これは本AIとは全く異なるシステムとのことなので、混同しないように注意しましょう。

気になるバックテストの結果は？

現在進行中のバックテストでは、本AIがベンチマークであるビットコインの「バイ＆ホールド（買って持ち続ける）」戦略の2倍以上のパフォーマンスを出しているそうです！さらに、ビットコインが下落している局面でも、ショートポジションを取ることでプラスのパフォーマンスを記録したとのこと。

ただし、これはあくまで過去データにおけるシミュレーション結果であり、今後の成果を保証するものではない点には注意が必要ですね。

まもなくデモトレードの段階へ移行し、セキュリティ対策を行った後、自己資金での運用へと進む予定です。

今後の展開は？

KLabは、2025年度からAIを重点事業の一つと位置づけており、本AIもその一つ。2026年には自己資金運用を開始し、2027年の事業化を目指しているそうです。

本AIはビットコインや為替といったボーダレスな金融商品を対象としているため、世界各国でのサービス提供も視野に入れています。各国の規制や市場の状況を考慮しながら、サービス提供国を検討していくとのことです。

最後に

この情報は、特定の金融商品の購入や投資行動を勧めるものではありません。また、記載されている計画や見通しは現時点の情報に基づくものであり、市場環境や法令・規制の変化によって内容が変わる可能性がありますので、ご注意ください。

KLab株式会社についてもっと知りたい方は、公式サイトをチェックしてみてくださいね。

KLab公式サイト：https://www.klab.com/jp