年収1000万円超でも約7割が将来に不安?大企業社員のキャリアチェンジを阻む「失敗リスク」と「年齢の壁」
- 2026/3/6
- 独立・起業
- 年収1000万円超でも約7割が将来に不安?大企業社員のキャリアチェンジを阻む「失敗リスク」と「年齢の壁」 はコメントを受け付けていません

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年収1000万円超でも約7割が将来に「不安あり」
一般的に高年収であれば将来の不安は少ないように思われがちですが、調査結果は少し違いました。現在の年収別に将来の仕事や働き方への不安の有無を集計したところ、年収1000万円以上の層でも71.1%が「不安を感じている」と回答しています。

最も不安を感じている割合が高かったのは年収400~600万円未満の層で77.1%。しかし、年収1000万円以上の層では「非常に不安を感じている」が33.8%と最も高く、年収が上がると不安の質も変わるのかもしれません。現代のビジネス環境の激しい変化の中で、現在の地位や収入を維持することの難しさ、自身の市場価値に対する危機感を、ハイクラス層ほど強く感じている可能性がありそうですね。
ハイクラス層の不安の正体
では、年収1000万円以上の層は具体的にどんなことに不安を感じているのでしょうか?最も多く挙げられたのは「役職定年で給与が下がり、生活水準を維持できない懸念」で38.4%でした。次いで「他社で通用するスキルがないと感じており、現職に残るしかない」が35.2%、「退職金・年金だけでは将来の生活設計が立たない」が28.6%と続いています。

現在の高い地位や収入は、「役職喪失後の生活維持への懸念」や「会社の外でも活躍できるかという不安」と表裏一体であることがうかがえます。今の生活水準を維持し続けることの難しさや、老後も含めた長期的な資金計画に対して、シビアな現実認識を持っているようです。
20代の約半数がベンチャー転職・独立に向けて「行動中」
将来への不安がある中で、実際に現状を変えようと行動している人はどのくらいいるのでしょうか。年代別に、ベンチャー転職や独立・起業といった新たなキャリアへの挑戦状況を見てみましょう。

20代では「すでに取り組んでいる」が22.2%、「準備を始めている」が23.8%となり、合わせて46.0%が何かしらの行動を起こしていることがわかりました。30代でも合計36.1%が行動中と回答しています。しかし、40代では25.7%、50代では8.0%と、年代が上がるにつれて行動する人の割合は減少する傾向にあります。若い世代ほど、積極的にキャリアの転換を考えている様子がうかがえますね。
挑戦のハードルは「失敗リスク」「年齢」「ブランド喪失」「スキル」が拮抗
では、実際に新しいキャリアへ向けて動き出している人たちは、どんなハードルを感じているのでしょうか。「取り組んでいる/準備を始めている」と回答した人(行動層)に聞いたところ、様々な要因が挙げられました。

最も多かったのは「失敗した時のリスクが取れない(35.4%)」でした。これに「自身の年齢では採用されにくいと感じる(33.7%)」、「大企業の看板・ブランドを失うのが惜しい(33.0%)」、「大企業での経験が他社で通用するか不安(31.2%)」が続いており、特定のハードルだけが突出するのではなく、複数の課題が同じ重みでのしかかっているようです。行動を起こしている人たちは、こうした複合的なリスクや不安と向き合いながら、慎重にキャリアを検討しているのでしょう。
挑戦を諦めた最大の要因は「年齢の壁」
一方で、挑戦すること自体を断念してしまった人もいます。「過去に関心を持ったことがあるが諦めた」と回答した人に、諦める原因となったハードルについて聞いたところ、行動層とは異なる突出した結果が見られました。

諦めた理由として最も多かったのは「自身の年齢では採用されにくいと感じる」で49.8%と約半数を占め、他の理由を大きく引き離しました。次いで「失敗した時のリスクが取れない」が36.1%、「大企業での経験が他社で通用するか不安」が34.4%と続きます。検討段階では様々な要素がハードルとなりますが、最終的に挑戦を断念する際には、年齢という現実的な制約が大きく影響する様子がうかがえます。
まとめ:不安の中で「いつ、どう動くか」が問われるキャリア環境
今回の調査からは、大企業で高い年収を得ているハイクラス層であっても将来への不安が残る一方で、上の年代になるほど新しいキャリアに向けた行動が抑えられるという構図が見えてきました。また、新しいキャリアに関心を持った人も、最終的には年齢を理由に断念するケースが多いようです。
新しいキャリアに向けて動き出す際は、それぞれの人が置かれた立場や状況によって、さまざまなハードルに直面します。不安やリスク、自分のスキルや強みを整理して、今後のキャリアの方向性を丁寧に考えてみることが、年収や年齢にかかわらず、自身にとって納得感のある選択をするための重要なステップになるでしょう。
調査の実施概要
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調査機関 :自社調査
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調査方法 :インターネット調査(株式会社ジャストシステム「Fastask」)
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対象エリア:主要都府県(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、兵庫県、福岡県)
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対象者 :20歳~59歳の日系大手企業の正社員
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調査期間 :2025年12月15日~22日
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有効回答 :438名
本調査に関するオリジナル記事はこちらで公開されています。
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