離職防止ツール、導入企業は48%が効果を実感！でも導入率はたったの14%ってホント？

目次：Contents

1 調査の概要
2 調査でわかったこと
3 現場からのリアルな声
4 編集部からのコメント
5 調査の詳細はこちら

調査の概要

今回の調査は、2026年4月7日から4月13日の期間にインターネットを通じて行われました。全国の30代から50代の管理職・経営者・自営業者200名が回答しています。

調査でわかったこと

離職・定着に課題を感じる企業は29%

「離職が増加していて深刻な課題」と感じている人が13%、「やや気になっている」人が16%で、合計すると約3割の企業が離職・定着に課題を感じていることがわかりました。一方で、過半数の企業は「特に問題なし」や「わからない」と回答しており、データに基づいた早期の状況把握ができていない「見えない危機」が潜んでいる可能性が示唆されています。

直近1〜2年の離職・定着状況に関するアンケート結果

離職防止ツールの導入率はたったの14%！

離職防止ツールを「導入済みで現在も活用している」企業はわずか14%（29名）でした。なんと7割もの企業が「導入していないし検討もしていない」と回答しているんです。これはちょっと驚きの数字ですよね。

離職防止ツールの導入状況に関するアンケート結果

導入企業の約半数が「改善した」と実感

ツールを導入・活用した経験のある85名のうち、48%が離職率・定着状況が「改善した」と実感していることが判明しました。これは効果があることの証拠とも言えますよね。しかし、「変化はなかった」と回答した人も40%いて、ただ導入するだけではなく、その後の運用が重要であることが浮き彫りになりました。

ツール導入後の離職率および定着状況の変化に関するアンケート結果

離職・定着の一番の課題は「給与・待遇への不満」

離職・定着に関する課題として最も多かったのは、「給与・待遇への不満が離職につながっている」（23%）でした。次いでコミュニケーション不足・孤立、管理職のマネジメント力のバラつきが挙げられています。

離職・定着に関する課題のアンケート結果

ツール選定の決め手は「月額費用」

ツールを選ぶ際に重視するポイントとして最も多かったのは、「月額費用・コストパフォーマンス」（44%）でした。続いて「無料トライアルがあること」（28%）、「操作のしやすさ」（25%）が重視されており、導入のしやすさがカギとなっているようです。

SaaSツールの選定において重視されるポイント

導入後の壁は「管理職が使いこなせるか」

ツール導入・検討時の課題としては、「特に課題・懸念はない」が58%と最多でしたが、懸念がある中では「管理職がツールを使いこなせるか不安・使いこなせなかった」（18%）がトップでした。データをアクションにつなげる運用設計が成功の鍵となりそうです。

ツール導入・検討時に企業が感じる課題や懸念

未導入の理由は「費用対効果が見えない」

ツールを導入していない・検討もしていないと回答した139名の中で、最も多かった理由は「費用対効果が見えない・予算が取れない」（26%）でした。しかし、実際には月額数百円から導入できるツールや無料トライアルがあるツールも多く、費用対効果の認知がまだ十分ではない現状が浮き彫りになっています。

SaaSツールを未導入または未検討の企業が挙げる主な理由

離職防止、41%が「特に何もしていない」

離職防止への取り組みとして最も多かったのは「特に何もしていない・わからない」（41%）という回答でした。何らかの取り組みをしている企業では、「給与・待遇の見直し」（31%）、「福利厚生の充実」（22%）、「定期的な1on1・面談」（22%）が上位に挙がっています。エンゲージメントサーベイの実施はわずか12%にとどまりました。

企業が現在および今後取り組む施策に関するアンケート結果

現場からのリアルな声

「サーベイを実施しているけど、フィードバックが不十分でデータを取るだけで終わってしまっている」（製造業・管理職）
「辞めないと思っていた優秀な社員が辞めていく。もっと早く本音を聞く仕組みが必要だった」（サービス業・経営者）
「多面サーベイやエンゲージメント分析をするようになって、部下への接し方が変わった」（管理職）
「退職代行を使う新入社員が出てきていて対応に迫られている」（管理職・中規模企業）
「ツールでは見えない奥深いところを見ないといけない。離職者は正直な理由を言わないので本音を理解することが大事」（自営業・経営者）

編集部からのコメント

今回の調査で特に注目すべきは、離職防止ツールを導入した企業の約半数が効果を実感しているにもかかわらず、「特に課題を感じていない」企業や「特に何もしていない」企業が多数を占めているというギャップです。

「費用対効果が見えない」という懸念に対しては、月額数百円から導入できるツールや無料トライアルに対応したものがたくさんあります。まずは小さく始めて効果を検証してみるのが良いかもしれません。1人の社員が離職するコストは、その人の年収の50〜100%にもなると言われていますから、費用対効果は十分に期待できるでしょう。

また、「変化なし」という結果を防ぐためには、「低スコアが出たら誰が何をするか」といった運用フローを事前にしっかり設計することが大切です。ツールを導入することがゴールではなく、そのデータをどう活かして具体的なアクションにつなげるかが成功の秘訣と言えそうですね。